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税効果会計

何度勉強しても、なんだかよくわからない税効果会計。すっきり理解するためのコツをご紹介します。実は税効果はこの二つをしっかり押させておけば、もうクリアしたも同然なのです。
 
 ①当期純利益にしか影響を与えない
 ②税効果会計特有の用語理解
 
 ①当期純利益にしか影響を与えない
 棚卸資産会計や減損会計などと異なり、税効果会計がなぜ必要なのかを正確に把握できている人は少ないですが、これはあくまでも、財務諸表を見る人に「適切な当期純利益を見せるためのもの」です。営業利益や経常利益に影響を与える会計基準は、営業利益をKPIとしている日頃の業務にも関係するため比較的イメージしやすいですが、税効果会計は、営業利益や経常利益には影響を与えず「当期純利益にのみ影響を与える」ため馴染みにくいのです。
 

②税効果軽軽特有の用語理解

その他の理由としては、「税効果会計特有の用語が意味が分かりにくい」ことが挙げられます。キーとなる税効果会計特有の用語は下記の通りです。
 
・繰延法と資産負債法の比較
「繰延法」は会計と税法(課税所得)のPLの差(期間差異)を測定する方法。「資産負債法」は会計と税法(課税所得)のBSの差(一時差異)を測定する方法。直感的に理解し易いのは「繰延法」ですが、現在採用されている方法は「資産負債法」です。
 
・一時差異と期間差異の比較
上記で記載したように繰延法で計算される差異が期間差異、資産負債法で計算される差異が一時差異です。
 
期間差異と一時差異が発生する要因はほとんど重なるのですが、PLを介さずに評価するその他有価証券等(純資産の評価換算差額等)については、一時差異は発生するが期間差異は発生しないという違いがあります。
 
また、期間差異は発生した期の税率に合わせて繰延税金資産/負債を計上する一方で、一時差異は解消する期の税率に合わせて繰延税金資産/負債を計上するという違いがあります。
 
③将来減算一時差異と将来加算一時差異
「将来減算/加算一時差異」という言葉は非常にわかりにくいですが、ある意味略語と捉えればとっつきやすくなります。すなわち「将来減算一時差異」とは、「将来、差異が解消するときに、課税所得を減少させる効果のある一時差異」です。「差異が解消するときに、課税所得を」という下りが省略されているので、厄介なのです。
 
将来減算一時差異は、丁寧に書けば上記の通りなのです。
・将来減算一時差異は、将来、差異が解消するときに課税所得を減少させる。